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日本の歴史は、大地震との戦いの歴史でもある。日本の歴史上最も古い地震の記録は、416年現在の奈良県での地震でこれは日本書紀に記されています。1498年の明応東海地震は、M8、2〜8,4と言われ、津波による死者は4万1千人以上に上りました。1596年には近畿でM7,5もの大地震が起き、死者4万4千人以上。1707年、遠州灘沖にて発生した宝永地震は、史上最大クラスのM8,4。死者は最低でも2万人以上と言われています。このように、日本では昔から地震による被害に悩まされてきました。狭い国土にも関わらず、世界で起こっている地震の20%以上が、日本で発生しているのです。最近では、阪神・淡路大震災のM7,3で死者、行方不明者6,436人もの大惨事が記憶に新しい地震です。この数々の教訓を生かして、是非、個人レベルでの地震対策を実施して下さい。
地震に備える 二次災害の恐怖 命を守ろう 避難生活の実際 ボランティア活動 公的支援の実態 仮設住宅での暮らし 役立つ防災グッズ ライフラインの確保 火災 土砂崩れ 津波 メンタルケアとは? 地震が起きた!その時どうしる?

地震を知る

・過去の地震被害

日本は世界でも有数の地震多発地帯にあります。地震による大災害の記録は、古くは、日本書紀にも記されています。私たちは、過去の地震によってどんな被害を受けたかを知ることで、防災意識を高め、震災時に少しでも、役立てるようにしなければなりません。

  • 1923年(大正14年)9月1日M7.9 関東地震(関東南部)【関東大震災】死・行方不明14万2千余り、家屋全半壊22万5千余り、焼失44万7千余り
  • 1933年(昭和8年)3月3日M8.1 昭和三陸地震津波(三陸沖)津波により死・行方不明3,064、家屋流失40,34、倒壊1,817、浸水4,018
  • 1948年(昭和23年)6月28日M7.1 福井地震(福井平野)死3,769、家屋倒壊36,184、半壊11,816、焼失3,851
  • 1993年(平成5年)7月12日M7.8 北海道南西沖地震津波による被害大きく、特に奥尻島の被害は甚大。死者202、行方不明28
  • 1995年(平成7年)1月17日M7.3 兵庫県南部地震(淡路島)【阪神・淡路大震災】死・行方不明6,436、傷43,792、住家全半壊249,180、高速道路や鉄道も崩壊
日本では、過去100年の間に、大地震が36回も起きています。このように、昔から地震の被害に悩まされてきました。日本は狭い国土にもかかわらず、世界で起こる地震の約20%以上が発生しているのです。

地震発生のメカニズム

日本は4つのプレートの真中にある。普段は動かないはずの地面がグラグラと揺れる地震。その地面を揺り動かす力は、地球の表面を覆っているプレート。プレートが移動することによって地震が発生しているのです。このプレートは毎年数センチずつ動いています。日本はユーラシアプレート、北アメリカプレート、フィリピン海プレート、太平洋プレートの4つのプレートがぶつかりあうちょうど真中にあります。そのため、世界でも有数の地震多発地帯となってしまっているのです。
日本近郊のプレート

もしも首都圏に大地震が起きたら・・・

日本の総人口の4分の1にもあたる、3千万人以上が暮らしている首都圏でもし阪神・淡路大震災クラスの直下型地震が起きたら・・・考えただけでも背筋が寒くなりますが、政府ではその被害を想定した報告が出されました。想定被害は、最悪で死者12,000人もの大災害が発生との数字も出されていますが、首都圏で直下型の地震が起きたらどうなるか。内閣府の中央防災会議では、専門調査委員会によって、首都直下での地震発生が懸念される18パターンの地震による被害想定がまとめられています。調査会が想定した18パターンの地震のうち、死者が最も多くなるのは、都心西部直下地震(M6,9)では、東京・埼玉・神奈川で約1万2千人が死亡。建物の被害は東京湾北部地震(プレート境界型地震、M7,3)が最大で1都7県で全壊は約85万棟に達します。死者の数だけでも阪神・淡路大震災の6,433人に対して約2倍という規模です。だからこそ、被害を最小限に減らす為に、個人の地震対策、防災対策が重要なのです。

地震の際に慌てない為に、ハザードマップを役立てよう

ハザードマップとは、災害予想図のことで、自然災害(地震、津波、洪水、火山の噴火など)が発生した際に、どこにどのような災害が起こりうるかを予測して、それを示した地図のことです。国は建築物の耐震化を促す取り組みとして、対象地区を絞り込んだ地震対策として、地震ハザードマップの整備を計画しています。モデル地域を選定して詳細な震度分布図を作成、公表し、被災時の住民や行政などの避難活動や救助活動のどについて、より実践的な計画を策定するために活動するとともに、耐震基準を満たしていない住宅や建築物の耐震化の効果的な推進を目指しています。ハザードマップの公表については、不安感を与えるなどの様々な問題点も挙げられていますが、国のこうした動きを受け、地震対策の一環として、自治体でも地震ハザードマップ作りが盛んになってきています。詳細な予想震度分布などを把握することは、災害時の非難や救助活動に大いに役立つと思うのですが・・・

地震に備える

もし、あなたの住んでいる地域で大地震が起きたら・・・
例えば、近い将来起こることが予想されている「東海地震」予知が可能な唯一の地震とも言われていますが、大地震が起きる前と、起こってから、どのような準備が必要なのでしょうか?

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