| 日本の歴史は、大地震との戦いの歴史でもある。日本の歴史上最も古い地震の記録は、４１６年現在の奈良県での地震でこれは日本書紀に記されています。１４９８年の明応東海地震は、M８、２〜８，４と言われ、津波による死者は４万１千人以上に上りました。１５９６年には近畿でＭ７，５もの大地震が起き、死者４万４千人以上。１７０７年、遠州灘沖にて発生した宝永地震は、史上最大クラスのＭ８，４。死者は最低でも２万人以上と言われています。このように、日本では昔から地震による被害に悩まされてきました。狭い国土にも関わらず、世界で起こっている地震の２０％以上が、日本で発生しているのです。最近では、阪神・淡路大震災のＭ７，３で死者、行方不明者６，４３６人もの大惨事が記憶に新しい地震です。この数々の教訓を生かして、是非、個人レベルでの地震対策を実施して下さい。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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手当ての必要性・空白の５〜６分が明暗を分ける！ 救急車が通報を受けてから現場に駆けつけるまでの平均時間は、東京都内でおよそ５〜６分。しかし、このたったの５〜６分の「空白の時間」が傷病者の生命を大きく左右します。心臓が停止した傷病者は３分間放置した時点で死亡率が５０％に達します。さらに、５分間放置すると死亡率は、一挙に９０％近くになってしまうのです。救急車到着までの間、その場にいる人による救命手当ては人の命を救う為に不可欠なのです。心配なのが、手当てを試みたが、結果的に救命できなかったときなどの、法的責任が問われるかどうかです。日本では直接的な法律はありませんが、救命救急の結果について、法的責任を問われないという見解が示されています。 大災害時は自主救護が不可欠大規模な地震や自然災害などによって、同時に多数の人たちがケガをする場合は普段のように救急車が救援してくれる可能性は低くなります。この場合は、当然、自主救護に努めなければなりません。そのためにも、普段から応急手当の知識を身につけ、手当てに必要な地震対策用品や応急手当用の救急箱など備えて、チェックしておき必要があります。地震発生時などには、お互いに助け合って、傷病者が発生した場合など、近所あるいは、会社などで救護活動における協力体制や環境を作っておくことも重要です。災害にそなえ救命手当てに必要なものを用意しましょう救命手当てでは、体位管理のほか、止血や骨折の手当て、熱傷の手当て、三角巾を巻く・・・など様々な道具が必要な場合があります。ですから、家庭や、会社、町内など皆で協力し合い、地震対策のため、救急道具や担架など事前に用意して、定期的に点検しましょう。 |
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